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専門学校 日本映画学校


国際社会で通用する映像作家や俳優を育てる学校法人




●事業内容
映像作家、映像技術者、俳優育成

下記情報は、平成14年度現在のものです

■企業名 専門学校 日本映画学校(学校法人 神奈川映像学園)
■創 業 1975年4月
■所在地 〒215-0004 川崎市麻生区万福寺1−16−30
■代 表 今村 昌平 氏
■資本金 
■売上高 
■従業員 
URL: http://www.eiga.ac.jp

 
 1本の映画ができるまでには監督、脚本家、俳優、カメラマン、編集、照明などさまざまな技能を持つ人たちの協力が必要だが、「専門学校 日本映画学校」は文字どおり、映画の主役となる映像作家や技術者、俳優の育成にマトを絞っている。武重邦夫専務理事は「すでに、本校の卒業生は制作現場の第一線で多数活躍しているし、学生たちの作品が外国の映画祭で高い評価を受けており、劇場公開もされている。日本映画は本校が支えている」と自信の笑顔で答える。映画人の育成に加えて、映像コンテンツの開発拠点をつくるビジョンも浮上している。日本に映像コンテンツのシリコンバレーをつくろうという壮大なビジョンで、同校は今、実現に向けて新たな第1歩を踏み出そうとしている。

● 理事長は国際的に評価が高い今村昌平監督

 小田急線の新百合ヶ丘駅北口から歩いて1分のところに日本映画学校はある。理事長は国際的にも評価が高い今村昌平氏。一貫して「日本人の生と性」を凝視したリアリズム映画を追求し、1983年に「楢山節考」、1997年に「うなぎ」でいずれもカンヌ国際映画祭グランプリを獲得、日本アカデミー賞最優秀作品賞など受賞数は枚挙にいとまがない。
 1975年、今村氏は「既設のレールの上を走りたくない若者たち、常識の管理に甘んじたくない若者たちよ集まれ」と呼びかけて、横浜に「横浜放送映画専門学校」を開校した。映画科、テレビ科、演劇科の3科を持つ2年制の学校。これが日本映画学校の前身である。1958年に「盗まれた欲情」、「果しなき欲望」でブルーリボン新人賞を受賞して以来、日本映画の最前線で活躍してきた今村氏の下に、多くの仲間が講師として馳せ参じた。戦前、黄金期を迎えた日本映画は1950年代から60年代にかけて斜陽産業となる。「優れたスタッフがいないから、観客を呼び込む映画がつくれない」という危機感と、「黄金期を再び」という熱い想いが学校設立となっていく。


● 個性を伸ばす少数精鋭の教育方針

 開校して11年後の1986年、川崎市や小田急電鉄の協力により新百合ヶ丘駅前に移転、これを機に3年制の専門学校に発展させ、「専門学校 日本映画学校」と改めた。映像科160名、俳優科40名を定員とし、少人数のクラス編成でそれぞれの個性を伸ばす教育を実践している。
 武重専務理事は「 入試の競争率は3倍から4倍で、専門学校では異例とも言える高い競争率。一般の大学などと違って、同じ1年生でも高卒、大卒、社会人が入り混じっているので、年齢もバラバラ」だそうだ。それだけ注目されている証拠である。

● 多彩な現役講師陣とマンツーマンで

 カリキュラムもユニークだ。例えば、映像科では1年生の1学期には「人間研究」と200枚にも及ぶ「映画脚本」を執筆させる。これは映画基礎教育の一環として設けられているものだ。映画の登場人物を創作するにしても、そこにはその人の人生があり家庭がある。設定した人物像を浮き彫りにするには、モデルを探し、現場調査を行い、そして、シナリオにまとめる。この作業を講師陣がマンツーマンで対応しながら、手直しを繰り返して完成させる。「優れた映画は優れた脚本からしか生まれない」とシナリオ執筆教育を重視している。2年生で映画・演出など6つの演出系ゼミと、撮影・照明など3つの技術系に分けた専門課程を選択、映画制作やドキュメンタリー実習、ビデオドラマ演習などを経て、3年生でチームごとに自主作品を仕上げる。校内で発表するだけでなく、出来栄えがよければ映画館でも上映される。
 一方、俳優科は3年間を通して演技実習を行い、卒業年度には映像科が制作する映画に出演する。俳優の演じ方次第で映画の評価も決まるため、俳優のタマゴも実習に力が入るのは当然だ。こうした教育のために配置された講師陣は極めて豊富。今村理事長をはじめとする映画演出陣、佐藤忠男学長の映画史ほか、シナリオ、撮影、アニメ演出、人間研究、社会学など多彩な専門家が用意されている。特別講師陣も映画監督、シナリオライターなどバラエティーに富む。

 卒業制作作品は海外からも評価されており、1998年の「ファザーレス/父なき時代」はドイツのマンハイム国際映画祭で最優秀ドキュメンタリー賞と国際映画批評家連盟賞を受賞している。このほか、海外で受賞した作品は数多い。

● 映像コンテンツの開発拠点づくり構想も
 そして、新たに計画しているのが「デジタル映像制作研究所」である。コンテンツがIT(情報技術)革命の死命を制するのは間違いないだけに、「魅力的な映像コンテンツの開発を産学協同で行う。そのために欠かせない人材育成を目指す場にしたい」と武重専務理事は狙いを明らかにする。研究室と撮影所を一体化した実践的な研究施設構想は、ビジョンから実践へと走り出そうとしている。

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